個人塾の経営ってどう？

独立起業する際に、個人塾経営という選択肢は少子化の今、アリなのでしょうか。

子どもの成績アップを願う保護者は多いため、常に需要があると思いがちです。

しかし、既に学習塾は飽和状態にあり、有名予備校などを母体とする特色のある塾でも苦戦を強いられているのが現状です。

また、少子化はますます進み子どもの数自体が減少傾向にあることにも個人塾の経営の厳しさがあるといえるでしょう。

今、個人塾の経営が厳しいといわれる理由についてまとめました。

学習塾は長年、その地域や全国展開で築き上げてきたブランドがあって集客を可能としています。

指導力のあるカリスマ講師や画期的でオリジナルティにあふれた学習プログラム、教材の開発、映像授業の提供や送迎サービスなど、大手でなければできないことが少なくありません。

保護者が合格実績などがある大手塾を選ぶのは当然のこと。

大手塾が少ないエリアを狙って開業しても、そもそも生徒が少ないエリアであるため集客ができずに失敗してしまうこともあるでしょう。

月謝を安くすれば集客できるのではと安易に考えることも危険です。

周囲の学習塾に比べて安い月謝にすれば、低価格であることに価値がないとみなされてしまうでしょう。

保護者は、少々月謝が高くても実績のある塾を選ぶものです。安い月謝にしても生徒数が集まらなければ経営は破綻してしまいます。

塾は進学塾と補習塾に大別され、指導形態も集団、グループ、個別とさまざま。

経営する塾のコンセプトやセールスポイントを明確にして、高くても入りたいと思わせる塾をつくらなければ安定した収入を得ることはできないでしょう。

子どもや保護者が学習塾を探す際、ネットによる検索がほとんどではないでしょうか。

塾のコンセプトやサービスポイント、入会金や月謝、合格実績などをすぐに比較検討することができます。

それと同時に利用者の声、いわゆる口コミ評判も目にすることになります。

口コミ評判が低いだけならまだしも、クレームまがいの投稿や炎上などがみられれば、塾経営に致命的なダメージを与えることになるでしょう。

集客のためにネットで積極的に配信しなければなりませんが、その一方でネットによって経営が立ち行かなくなる場合もあることを理解しておく必要があります。

個人塾の経営を思い立った際には、なぜ自分が学習塾を経営したいのかについて明確にしておく必要があります。

競合が乱立する中、どうしても塾経営でなければならいない理由は何なのでしょうか。

もし、「理由がはっきりしない」「確実に収益をあげられるビジネスがしたい」「子どもを対象とした事業を起業したい」というのであれば、他の選択肢を考えてみてもいいのではないでしょうか。

当サイトでは、個人塾を考えている方や教員の方の第二の職にふさわしい仕事をいくつかピックアップしているので、ぜひご覧ください。